日本、理研と富士通の協力のもと完全国産量子コンピュータを発表

完全国産の部品とソフトウェアで設計・製造された超伝導量子コンピュータが、7月28日に大阪大学量子情報・量子生命研究センター（QIQB）で稼働を開始しました。この成果は、QIQBが主導し、理化学研究所（理研）、およびアルバック、アルバッククライオ、e-trees.Japan, Inc.、QuEL, Inc.、QunaSys Inc.、株式会社システムエンジニアリング、富士通株式会社などの日本企業との協力によるプロジェクトであり、完全な量子システムを設計、製造、統合する日本の能力を示すものです。

このプロジェクトは、希釈冷凍機やパルス管冷凍機など、これまで輸入に頼っていた部品を国産品に置き換えることで、技術的な自立を達成しました。フロントエンドからバックエンドまでのソフトウェアエコシステム全体がオープンソースであり、Open Quantum Toolchain for OPerators & USers (OQTOPUS)を利用して日本で開発されています。このプロジェクトは、文部科学省、科学技術振興機構（JST）、内閣府からの資金提供を受けています。